DXって本当に必要?BCGに学ぶDXを取り入れる3つのポイント

DXって本当に必要?BCGに学ぶDXを取り入れる3つのポイント

DXという言葉を聞いたことあるでしょうか?

「デジタルトランスフォーメーション」の略で、

例えば、今までは紙の本やCDなどでニーズを満たしていたことを、

デジタル技術で提供するビジネスモデルへの移り変わりを意味しています。

この記事を読むことで、DXは大企業だけじゃなく、

福井のような地方都市でも取り組むべきだと知ってもらうことを目的にしています。

グローバル企業のように大規模な投資ができなくても、

長期的な戦略を立てて、1つずつ取り組んでいくことが大切ではないでしょうか?

目次

そもそもDXって何?

DXの定義を経済産業省が2018年12月にまとめたガイドライン(DX推進ガイドライン)から引用すると、

デジタルトランスフォーメーションを推進するためのガイドライン

⇒ https://www.meti.go.jp/press/2018/12/20181212004/20181212004-1.pdf

「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること」

このガイドラインは企業向けに書かれた内容ですが、

私たちの生活に置き換えれば分かりやすいです。

 

分からないことを調べたり、商品を購入したりがスマホで完結しますよね。

つまり、生活で必要なことのほとんどがスマホで出来てしまう。

 

BCGやグローバル企業のような大規模な取り組みは出来ないとしても、

商品を買う方法が「実店舗に行く⇒ネットショップ」に変わっているからこそ

どのような方法で、どのような商品を提供すれば良いかを考える必要ありです。

なぜDXに取り組む必要があるのか?

今までの、繋がりだけで販売する方法では限界があるからです。

なぜかと言うと、お客さんは絶えず商品を比較しているから。

例えば、今まではA店の和菓子を食べていたけど、

Instagramで人気のB店に行ったらそこのファンになった!

そんな話を良く聞きますよね。

お客さんは、SNSで情報を集めて比較して、1番のお店を探しています。

そのためには、比較されても負けない独自性をお客さんに提供することが必要で、

1番のお店になるためのデータを集めて、改善し続けることが求められます。

DXに取り組むとどうなるか?

「見込み客⇒既存客⇒固定客」へと階段を上って、お店のファンになってくれます。

DXに取り組む目的は、比較されても

「お客さんにとって、いつまでも1番のお店であること」

「稼ぎ続ける事業や商品、サービスを作ること」です。

目的を達成するには時間がかかるかもしれませんが、

DXに取り組んで多くのファンに支えられるお店を作りましょう。

DXに取り組む3つのポイント

  • お店のコンセプトは何か?
  • 「購買活動がデジタル化」していく中で、企業としてどうするか?
  • 「お店にこない消費者に、スマホで商品を買ってもらう」にはどうするか?

とはいえ、ネットで販売しなくても十分に売上も利益も出てるよ!

と言う意見も確かにあるはずです。

「密着軸」をベースにしてお客さんとの繋がりで販売すればいいからです。

ただ、1つだけ考えてみてください。

「そのお客さんが買わなくなったらどうしますか?」

仮にそのお客さんの家族だとしても、今まで通りに買ってくれるとは言えませんよね。

人の生活のあらゆる面がデジタル化するのは避けられない事実で、

あなたのお店の商品はググって比較されてしまいます。

値段勝負だと大手に負けるし、仕入れて販売する商売だと品質も変えられないですよね。

人との繋がりで販売しようにも、お客さんに求められなければお店は潰れます。

そこで必要になるのがDXです。

お店のコンセプトは何か?

・あなたが心の底から同意し、それをすれば幸せになれると信じていること。

・あなたや会社が稼げて、永続性があること。

この2つをクリアしているコンセプトが必要です。

稼げても、やりたくない仕事は続きません。

全力集中できるくらい、納得して出来て、世の中を良くすること。

それがコンセプトです。

「購買活動がデジタル化」していく中で、企業としてどうするか?

DX推しの私ですが、やらない選択もありえます。

お店に来てもらうことでしか体験できない、格式や空間はデジタル化では表現できないからです。

取り扱う商品や、コンセプトと照らし合わせて決める。

これが答えです。

「お店にこない消費者に、スマホで商品を買ってもらう」にはどうするか?

もし、DXに取り組むのであれば、この問いを考えます。

DXはストーリーテリングやセールスライティングなどを使って、

コンセプトを求めるお客さんに適切に届けるために作っていきます。

コピペした言葉じゃなくて、あなたにしか書けない言葉。

全てのお客さんには届かなくても、1人でも多くのお客さんに届けることが目標です。

まとめ

BCGの記事タイトルにある、DXの成功を判断する基準は分かりません。

けれど、

「お客さんにとって、いつまでも1番のお店であること」を目標に

  • お店のコンセプトは何か?
  • 「購買活動がデジタル化」していく中で、企業としてどうするか?
  • 「お店にこない消費者に、スマホで商品を買ってもらう」にはどうするか?

この3つのポイントに取り組むことで少しずつ良い結果が出るはずです。

リンクトインから学ぶ、ハズさない商品を作る考え方とは?

「リンクトインから学ぶ、ハズさない商品を作る考え方とは?」

・多くの人に利用される商品作りの考え方を知りたい
・これからどんな商品やサービスが求められるんだろう?

こんな悩みのヒントを与えてくれたのが、今回の記事です!

結論は、「時代の流れに乗ること」。

そんなの分かってるよ!と思ったかもですが、
いま人気の「ビジネスSNS」が時代の流れに乗っています。

海外ではリンクトイン、日本ではEightが
ビジネスチャンスを生み出す場になっています。

なぜか?

「ジョブ型」の働き方を目指す人が世界中で増えているからです。

キッカケはコロナだとしても、
終身雇用がベースの日本ですら、ジョブ型の働き方が加速しているのは
今までの働き方が限界にきたからです。

終身雇用で、会社に長く在籍していれば給料が毎年上がっていた時代から、
今は上がらないor下がっていて、

・終身雇用が崩壊している。
・会社に長くいても、給料は上がらない(むしろ、下がる)。
・頑張っても評価されない会社がある。
・自分の価値を高める必要性を実感した。

私の主観も入ってますが、
1つの会社に長くいるメリットがないので
「頑張った分だけ評価されるジョブ型」に注目が集まっています。

この流れがいつから始まったのか、私には正直わかりません。

けれど、
10年前にリンクトインがあったらだったらどうかを考えてみると、
今ほど注目は集めていないはずです。

腐っても鯛で、大手企業で働くことがステータスだったからです。

早くても、遅くてもダメ

10年前にローンチしていたとしたら、
使うのは、一部のIT企業やグローバル企業の方くらいで、
私も含めて「いらないよね」で終わっていたかもしれません。

どれだけ素晴らしい商品やサービスだとしても
時代の流れより早すぎても遅すぎてもダメで

1つの商品が消費者の生活を一変させるだけの
イノベーションがないと消えてしまう。

「ビジネスパーソンには世界史が必要だ!」
と言われる理由がここにあるのでしょうね。

今を見つめて、先をイメージする

時代の変化

・いま必要なのは何か?
・これから増えてくるモノは何か?
・まだないけど、あると便利なモノは何か?

ドラえもんの歌のように将来をイメージすると、
時代の流れにあった商品やサービス作りが出来るはずです。

抽象的ですがカタチになっていないからこそ作る価値があるので、

1.歴史を学ぶ。
2.今の時代を客観的に見つめる。
3.将来をイメージする。

この3点を考えると、いい感じの商品が作れそうです。

「NewsPicksから学ぶ、ハズさない商品を作る考え方とは?」
をテーマの記事でした。

WeeklyNewsPicks 6/22-6/28

NewsPicks

ヤフーが明かす、With/Afterコロナにおけるマーケティングの戦い方

コロナ禍で検索が伸びた業界

・料理レシピ
・家電
・エンタメ
・医療
・消費財
・小売

一方で検索が減少した業界

・旅行
※コロナ禍が落ち着いたら旅行しようと考えている人は確かにいて、細分化すると検索が増加している項目もある。

この記事に書かれていることを自分に置き換えると納得する結果です。
生活様式を一変させる程のパンデミックによって今まで通りには戻らないとしても、
“withコロナ”下でのアプローチの仕方、
情報の提供の仕方次第で売る方法はあると分かる記事です。

JALデジタルエクスペリエンス デジタル駆使して旅行需要を呼び戻す JALとNRIが提携パートナーと「体験」を提供

旅行需要そのものが無くなった訳ではなく、
「移動すること&人と人の接触」が問題になっているだけではないでしょうか?

自分がCEOだったら?

  1. スタートからゴールまでを一気にプランニング出来るサイトやアプリを作る。
  2. ログ情報を基に企業を繋ぐ
  3. コロナウィルスなどの感染症に対する情報提供
  4. 異常時の連絡先、病院
  5. 非常時の対応

これらの情報を提供するシステムを作ることで、
よりお客さんのニーズに近い提案をするために資源を使うともっと良くなると考えました。